「BYDは日本で売れないのか？撤退の噂と現状を徹底解説」

中国のEVメーカーとして急成長を遂げているBYD。
しかし日本市場では、「売れていない」「もうすぐ撤退するのでは？」というネガティブな声も少なくありません。
果たしてその噂は事実なのでしょうか？

本記事では、BYDの日本市場における販売状況の現実から、なぜ“売れない”と言われているのかの理由、そして“撤退の可能性”の真偽や今後の展開までを徹底解説します。

BYDに興味がある方や、EV購入を検討している方にとっても、今後の動向を見極めるための情報をお届けします。

 

BYD 日本市場の現状とは？

世界的にEVシフトが加速する中、中国のEV大手「BYD」はグローバルではテスラに匹敵するほどの販売台数を誇っています。
しかし、日本市場ではその勢いとは裏腹に、販売実績が低調で「売れていない」と指摘されることもしばしば。

この章では、販売台数・展開モデル・流通体制など、現在のBYDが日本でどのような立ち位置にあるのかを詳しく整理していきます。

 

BYDの日本での販売数とシェア ― 最新データで見る売れ行き

BYDは2023年から日本の乗用車市場に本格参入し、「ATTO 3」「DOLPHIN」「SEAL」といったEV車を順次展開しています。

しかし、2023年の販売台数はおよそ1,400台程度（出典：日本自動車販売協会連合会等のデータを元に集計）であり、EV全体の中でもシェアは1%未満にとどまっています。

これは、テスラや日産リーフなどの既存EV勢と比べてもかなり控えめな数字です。
2024年の前半時点でも急激な販売増は見られておらず、「伸び悩み」が続いているのが実情です。

 

日本でのモデル展開・価格帯・補助金の状況

現在、BYDは以下の3モデルを日本国内で展開しています。

価格帯は「手が届かないわけではないが、割安感がやや乏しい」との声もあり、国産車や中古EVと比較されるケースも増えています。

一方で、CEV補助金（2024年度で最大65万円）の対象ではあるため、実質価格を抑えることは可能です。
ただし、まだ補助金の存在を十分に理解・活用している消費者が少ない点も課題と言えるでしょう。

 

BYDの販売・サービス拠点の整備状況

また、アフターサービスや整備体制についても、「どこで修理できるのか不安」「純正パーツが手に入りにくいのでは」という不安が消費者の購買意欲を下げる要因になっています。

BYDジャパンは、トヨタなどのように広範囲な販売・サポート網を築くにはまだ時間がかかると見られており、信頼構築の段階にあります。

 

なぜ「BYDは売れない」と言われるのか？原因分析

BYDは世界的にはEV業界のリーディングカンパニーの一角として高い評価を受けていますが、日本市場ではなぜここまで苦戦しているのでしょうか？

SNSや口コミ、販売実績、ユーザー意識などを総合的に見ると、日本市場特有の課題が浮き彫りになります。

この章では、「売れない」と言われる主な原因を5つの観点から分析します。

 

ブランドイメージ・信頼性に対する不安

日本市場では、「中国製」というだけで品質や安全性に対して疑念を抱く消費者がまだ少なくありません。
特に自動車のような高額で長期間使用する製品においては、「知らないブランドに大金を払いたくない」という心理的ハードルが大きな壁になります。

また、「BYDって何の会社？」「中国製の車って大丈夫なの？」という素朴な疑問を持つ人も多く、ブランドの認知度や信頼獲得にはまだ時間がかかっているのが実情です。

 

保守・サービス・アフターサポートの懸念

購入後のアフターサポートに対する不安も、購入の障壁となっています。

BYDは現在、サービスネットワークの拡充を進めている段階ですが、トヨタやホンダと比べると整備網・部品供給体制が限定的です。

「万が一故障したら、修理はどこで？パーツは取り寄せに何日かかる？」といった不安が、保守的な日本の消費者にとっては大きな懸念材料となっています。

 

価格設定・コストパフォーマンスの評価

BYDの車両価格は、装備やスペックの割に「決して安くない」という評価が目立ちます。

たとえば、コンパクトEV「DOLPHIN」は約363万円〜と設定されていますが、これに補助金を適用しても300万円前後。
競合である日産リーフの中・上位グレードと同価格帯になります。

一方で、国産EVに比べて再販価値（リセールバリュー）の不透明さや、長期保有時の維持コストも未知数であることから、結果的に「割安感が薄い」と感じられてしまう傾向にあります。

 

日本のEV普及率・政策・補助金の影響

そもそも日本国内では、EV自体の普及率が先進国の中でも低い状況にあります。
インフラ整備の遅れや充電設備の不足、長距離移動への不安など、EV普及全体の障壁がBYDの販売にも影響しています。

また、補助金制度についても自治体ごとに手続きや額に差があり分かりにくいため、消費者が「どうすればお得に買えるのか分からない」と感じてしまい、購入まで至らないケースも少なくありません。

 

競合メーカーとの比較（トヨタ、ホンダ、日産など）

日本市場においては、トヨタやホンダ、日産といった国産メーカーが根強い信頼と販売網を持っています。

これらのメーカーはハイブリッド車を中心にユーザーにとって「安心・安全・実績」があると感じられており、新興メーカーであるBYDはその壁を越えるのに苦戦しています。

また、EVでも日産の「リーフ」、三菱の「eKクロスEV」など国産EVの選択肢が増えてきたことで、わざわざBYDを選ばないという声も出ています。

 

「日本撤退」の噂は本当か？検証

BYDについて検索すると、「売れない」「日本から撤退するのでは？」といった不安をあおる声や憶測を目にすることがあります。
しかし、実際に公式に撤退の表明があったわけではなく、多くはネット上での噂に過ぎません。

この章では、撤退説の背景にある情報や、現在の公式な見解、そして仮に撤退する場合に何が必要かなど、事実と推測を分けて整理していきます。

 

公式発表の有無・BYDジャパンの発言

BYDは世界戦略の中でも日本市場を「ブランド確立のための重要な拠点」と位置づけており、撤退を示すような動きは確認されていません。

 

メディア・ネット民の噂・論拠となる情報源

「撤退の噂」の多くは、以下のような根拠の曖昧な情報に基づいています。

確かに現状として販売は苦戦していますが、それが即「撤退」につながるかというと、論拠としては弱いのが実際です。

特に匿名掲示板やSNSでの発言は、感情的な意見や憶測が混じりやすく、信頼性に欠けることが多いため、鵜呑みにはできません。

 

撤退のために必要な条件・障壁

自動車メーカーが日本市場から撤退するには、相応の時間とコストがかかります。
販売店・在庫車・アフターサービスの契約整理、ユーザーへの責任対応などが必要であり、簡単に「やめます」とはできないビジネス構造になっています。

また、BYDは日本法人（BYD Auto Japan株式会社）を通じて正規輸入・販売を行っており、法的にも撤退には複雑な手続きが伴います。

現在の動向を見る限り、撤退に向けた準備や兆候は見られず、むしろ「苦戦しながらも継続し、今後に期待する」フェーズにあると考えるのが妥当です。

 

BYDにとってのチャンスと今後について

ここまで、BYDが日本市場で直面している課題やネガティブな噂について整理してきました。
しかし、視点を変えれば、まだBYDには成長の余地や市場拡大の可能性も十分にあると言えます。

この章では、BYDが今後日本市場で成功を収めるための「チャンス」と、想定される成長シナリオについて解説します。

 

 拡大戦略 ― 100店展開・新モデル投入などの動き

BYDジャパンは、2025年末までに販売店を全国100拠点に拡大するという明確な計画を打ち出しています。これにより、都市部だけでなく地方への普及も狙っており、全国レベルでのブランド浸透が期待されます。

また、既存の「ATTO 3」「DOLPHIN」「SEAL」に加えて、小型EVやPHEV（プラグインハイブリッド車）の投入も視野に入れており、より幅広いニーズに応えるラインアップの強化が進んでいます。

 

政策・補助金の追い風になる可能性

日本政府は2035年までに新車販売を「電動車100%」にするという目標を掲げており、その達成に向けてEV普及を強く推進しています。
これに伴い、CEV補助金や自治体ごとの購入補助金制度が整備されており、今後さらに恩恵が広がる可能性があります。

BYDの車両もこれらの補助金対象となっており、価格の割安感が増すことで消費者の購買意欲を後押しすることが期待されます。

 

地方でのEVインフラ・ユーザー意識の変化

EV充電インフラは都市部を中心に整備が進んでいますが、近年は地方自治体でも導入が進行中です。地方では長距離移動が多いため、航続距離に優れるBYDのモデルは一定のニーズに応える可能性があります。

さらに、若年層を中心に環境意識が高まっていることも追い風となり、BYDが“EVの選択肢の一つ”として自然に受け入れられる土壌が徐々に整いつつあります。

 

ブランド信頼の向上策・品質保証の強化

BYDが日本市場で信頼を得るためには、品質とサービスの「見える化」が重要です。

これらを通じて、「安心して購入・維持できるEV」というポジションを築くことができれば、ブランドイメージの改善と販売促進につながるでしょう。

 

まとめ

2023年から本格参入したBYDは、グローバルではEV業界のリーダー格として注目を集める一方、日本市場ではまだ認知度・信頼性・販売体制の面で課題を抱えています。
「売れない」「撤退か？」といった噂も出ていますが、実際には撤退を示す動きはなく、むしろ販売拠点の拡大や新モデル投入など前向きな展開が続いています。

確かに、価格やアフターサービスへの不安が購入の壁になっているのは事実です。
しかし、EV普及政策の強化やインフラの整備、ユーザーの意識変化といった社会的な追い風もあり、今後BYDが信頼性を確保し、着実にブランドを育てていけば、日本市場でも一定のポジションを築くことは十分に可能です。

重要なのは、噂に振り回されることなく、事実に基づいた情報をもとに冷静に判断すること。

これからEVを検討する方にとっても、BYDは選択肢の一つとして注目しておくべきブランドです。